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連休明けの「マーケットの波乱」に注意せよ

世界でジワジワと忍び寄る「不安」とは?


馬渕 治好 :ブーケ・ド・フルーレット代表、米国CFA協会認定証券アナリスト

2015年05月04日
前回の当コラム、4/19(日)付「日本株の崩落が、いよいよ始まった?」では、日経平均株価の「調整が早めに始まり、ずるずるとした下落基調からそのまま大幅下落」というシナリオの確度が高まってきたようだ」と述べた。

一方で、「日経平均がいったんは反発し、2万円超えを見せる、というシナリオの可能性も残ってはいるが、そうした展開であっても、その後は1万9000円を割れて下げていくと予想している」と解説した。

したがって、「株価が一度戻ってから下落するにせよ、このままずるずると下落するにせよ、現時点は、思い切り株式保有を増やすことは勧めない。先行き株価が大きく下げた時に安値で買うために、今は現金を用意する局面であると考えている」との投資戦略を挙げた。

読者の方々は、日経平均が2万円台で推移している間に、ある程度の株式や株式ファンドの売却に成功したに違いないと、安堵している。

なぜ「株価が下落する恐れがある」と見るのか

今後の国内株価については、時折短期的に戻る可能性は十分残っており、一直線に下落していくわけではなさそうだ。それでも、基調的にはしばらく、具体的には2~3カ月程度は、下落を続ける恐れがあると懸念している。

それは、日米の景気や企業収益などに、何か深刻な悪化が起こるというわけでは、全くない。足元、国内3月決算期企業の発表が続いており、前期決算については、おおむね2割の企業が過去最高益を更新する勢いであるなど、内容が好調だ。

その一方で、今期の会社側収益見通しについては、減益や利益横ばいを想定する主要企業も目立つ。ただ、当初見通しが慎重なのは「いつものこと」であり、先行き上方修正の楽しみが残ったとも言える。
では肝心の米国はどうか。1~3月期の前期比年率ベースの実質経済成長率がわずか0.2%増にとどまった。だが、個人消費は同1.9%増と底固い。シェールガス・オイル業者の投資抑制や、厳冬・大雪の影響が大きく、米景気の基調が下方屈折したと見込む必要はないだろう。

ジワジワと忍び寄る「米国のトリプル安」

ではなぜ株価の先行きを警戒しているかといえば、「米国しか安心できる経済はない、株式で買えるのは米国株、国債で買えるのは米国債、通貨で買えるのは米ドル」といったシナリオが行き過ぎてしまい、米国では株も債券も通貨も買われ過ぎになってしまったためだ。

米国株はPER(株価収益率)が高水準にあり、米国債利回りは経済指標との動きから大きく外れて低位で推移しており、米ドルもたとえば対円で、購買力平価から大きく米ドル高・円安に離れすぎている。

こうした米国買われ過ぎ状態からの「ちゃぶ台返し」が、いったん生じ、それに日本を含めた他国の市場が巻き込まれる展開を心配しているわけだ。この米国株、債券、通貨の「3者そろい踏みの水準訂正」が、これから来る世界的な市場波乱の「本尊」だと考えている。

実際、米国市場には「疲れ」が忍び寄っている。ニューヨークダウは、3月上旬の高値を抜けないまま、その後も3~4月に3度、1万8100~200ドル辺りで跳ね返され、反落している。ナスダック総合指数は、4月24日(金)に終値ベースの史上最高値を更新したところで力尽き、反落を見せた。

米ドルも、対円では、3月10日(火)にザラバで122円をわずか超えた後、しだいに121円台をも取り返せなくなり、最近では120円台での滞空時間が短くなっている。対ユーロでは、欧州は景気も悪いしギリシャ問題もある、と高をくくり、1ユーロ=1米ドルを目論んでユーロを売った投資家が、4月下旬になって米ドル安ユーロ高で損を被り、大慌てのようだ。
最も目を引くのは、米国長期金利の動きだ。前述のように、足元発表される経済指標が弱いにもかかわらず、10年国債利回りは、じわじわと2%台に上昇し(国債価格は下落し)、前週末の金曜日(5月1日)は2.1%を超えて引けた。

すなわち、とうとう米株安や米ドル安に加えて、米国債安も始まってきた。今はまだ動きは大きくないが、そのうち米国市場のトリプル安が地滑りのように発生し、それに日本市場も巻き込まれる展開は否定できなくなってきた。

そうしたなか、今週連休明け(5月7日(木)~8日(金))の日経平均は、連休中の米国株・円相場の動向によっては、かなり上下に跳ぶ可能性が高く、1万9300~1万9900円と広いレンジを見込む。

もし調整があっても、狼狽売りはするな

ただし、繰り返しになるが、日米等の経済状況に深刻な悪化が生じているわけではない。大きな市場波乱の「本尊」は、米国市場が、買われ過ぎから適正水準へいったん修正することに過ぎない。そうした修正が、大幅なものであっても終ってしまえば、その後は再び内外経済実態の改善に沿った、世界的な株高基調が戻ってこよう。

とすれば、世界的に株価が大きく下落した局面は、買い場である。ただし、買い場で投資できる現金を持っていなければならない。そのため、高値での株式の現金化を、前回から勧めているわけだ。

もちろん、長期的には株価上昇基調に復すると考えているので、数年単位で株式を保有しようという投資家は、何もあわてる必要はなく、そのまま株式を保有していてもよい。毎月積立で、株式投信などを買っている投資家も、特に何もする必要はないだろう。

株価の大幅下落が起こってから、「世界の株式市場は地獄に落ちる」などの発言に惑わされ、慌てて最安値で株式を売ってしまう、ということだけはしないで欲しいと思う。
http://toyokeizai.net/articles/-/68703?page=3
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